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「勝ち方塾」(470)
 
 クルマ業界では、海外の高級ブランド車がのきなみ電動自動車(EV)を投入してきています。

 これからの数年で、世界の自動車事情は様変わりし、関連業界にも大きな変化が訪れることは現実味を帯びてきました。

 以下、ご紹介する記事から、自動車業界の変化に対する自社への影響とはどんなものになるのか、様々な仮説を立てて考えていただきたいと思います。

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■海外勢、日本でEVラッシュ

<性能とブランドで勝負>

 海外完成車メーカーが日本に電気自動車(EV)を相次ぎ投入。独メルセデス・ベンツ、英ジャガー・ランドローバー、独アウディなどだ。
モーター駆動を生かした加速、長距離を航続できる機能性に加え、ブランド力を生かして需要を掘り起こす狙いだ。日本は電動車のハイブリッド車(HV)大国。各社とも成長余地を見込み攻勢をかける。
 
 独メルセデス・ベンツは初のEV「EQC」を2020年春から日本で納車を始める。多目的スポーツ車タイプで、時速100キロメートルまで5・1秒で到達するなど走行性能を追求、1回の充電での航続距離も400キロメートルと実用性も兼ね。バッテリー、航続距離といったEVの弱点を補う仕組みもそろえた。
 また、EQC購入後1年間は全国の充電設備を無料で使えるようにする。加えて、同社が手がけるレンタカーサービスを年1回、5年で5回まで無料利用できる。旅行など長距離ドライブでエンジン搭載車での楽しみ方を提案する。

 これまでの航続距離や充電によるEVの不利なポイントについて、お客様の不安等の心理的ハードルを取り除き、使いやすさを訴えて背中を押す狙いだ。

 アウディやベンツ、ポルシェなど海外の高級車ブランドがそろうことで、下火だったEVマーケットそのものが活性化しそうだ。パワーや電費性能などを比較できる対抗車も登場すれば、EVのメリットを訴求するきっかけにもなる。
 
 日本のEVでは日産自動車の「リーフ」がほぼ独走してきたが、実際の購入はHVが選ばれており、EV購入・利用は盛り上がりに欠けているのが実態だ。
 
 19年1〜6月期の登録車の新車販売のうち、電動車は全体の約4割を占める。ただ、HVの比率が96・9%とほぼ独占。一方、EVは全体の1%にも満たない。
 
 海外勢はEVでも強いブランド力と走行性能を発揮することで、日本でも新たな需要を掘り起こす狙いだ。

<高級車好調を足がかりに>

 日本の輸入車市場は、高級車ブランドがけん引し高水準で推移する。
それを追い風にしようとEVを含めた新型車を積極投入する。
 HV全盛の日本では、EVは車種が限られる。国際エネルギー機関によると、18年の日本のEVの販売台数は約3万台で世界7位。トップの中国(81万台)、米国(23万台)に及ばない。
 もっとも、HVなど環境車では世界をリードする。
 
 日本自動車販売協会連合会(自販連)によれば18年度の登録乗用車(排気量660cc超)のうち、約4割が電動車。主要国が数%程度にとどまり、日本は突出している。EVもラインアップがそろえば、伸びしろがある。
 他国に比べて日本は充電設備が発達している。1回の充電で400キロメートル走れれば十分」(メルセデス・ベンツ日本の上野社長)。
 日本に設置されている急速充電器は約7000基で、首位の中国に続き世界2位だ。充電器の設置場所は400キロ圏内で、現在の車載バッテリーでカバーできる。
 充電切れが不安……。消費者にEV恐怖症があるのも事実だ。輸入車が奮闘すれば、EVの良さが再認識される可能性はある。

(要約出所:2019年7月29日付 日経産業新聞)

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<平岡 コメント>

 クルマ業界は、100年に一度の大変革の途上にあります。

 トヨタの社長をはじめ、業界の先頭に立つリーダーたちは口をそろえて大合唱している様は、さながら、産業革命の様相です。
 
 今日を生きるには、100年に一度の変革期を、他人事ではなく、あくまで自分事として受け止めることが肝心です。

 


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